増減を計算する投資主体について、比較する2時点の株式保有比率を比べて算出したものです。ある時点の保有比率が10％だった投資主体が、半年後に20％になっていた場合、株式保有比率増減は＋10パーセントポイントとなります。
会社四季報オンラインに掲載している大株主情報は、最新の保有比率－前回調査時の保有比率を収録しています。調査時点は本決算期末と第2四半期末(例えば3月期決算会社ならば、3月末と9月末)のうち現時点に近い時点のものです。例えば、現時点が2024年8月ならば、3月期決算会社の場合、2024年3月末時点と2023年9月末時点の保有比率を比較します。
会社四季報オンラインのスクリーニングでは、外国人(外国国籍を有する個人、外国の法令に基づく法人、外国政府等による株式保有数の合計)、投信(信託銀行名義のうち、投資信託及び投資法人に関する法律による委託者の信託財産の株式保有数の合計)について、保有比率増減の値を設定して銘柄を検索できます。